ec運営って何するの？ecサイトの基本知識と運営のポイントとは

ecとは、electronic commerce(電子商取引)の略です。

主にecサイトと呼ばれ、自社の製品をインターネット上のウェブサイトで販売することを指します。最近ではecサイトの種類が増え、Amazonや楽天などで有名なモール型ecサイトが身近な存在になっていることでしょう。

そんなecサイトの基本知識と運営のポイントをご紹介いたします。

ec運営の業務とは

ecサイト運営の業務は大きく2つにわけることができます。フロント業務とバックエンド業務です。これらはどのような業務内容なのか説明します。

フロント業務

フロント業務とは、商品のプロモーションや販売促進など、顧客に商品を売るまでの業務全般を指します。売れる商品を選定、企画すると共にecサイトへの集客方法の決定など多岐にわたります。実店舗と違いインターネットのウェブサイトでの販売のため、いかに顧客を集めるかが鍵となる業務です。

＜具体的な業務＞

• 商品企画
• ECサイト構築
• 商品の仕入れ
• プロモーション活動

バックエンド業務

バックエンド業務とは、注文情報確認や在庫の確認など、顧客から商品を受注した後の業務を指します。昔からある業務というイメージですが、ミスの許されない厳しい業務でもあります。購入者を手放さずリピーターにできるかはバックエンド業務にかかっていると言っても過言ではないでしょう。

＜具体的な業務＞

• 購入者への注文情報確認
• バックエンド在庫の確認
• 出荷(梱包や配送業者の選定)
• アフターサービス

ec運営サイトの種類

1、自社サイトのみの単店舗型

ユニクロや無印などのECサイトがこれにあたります。単店舗でも集客が見込めるブランド力の高い企業向きと言えるでしょう。

2、複数の店舗が販売するモール型

Amazonや楽天などのecサイトがこれにあたります。集客力が見込めるため企業だけでなく個人で販売することも可能です。使用料は月額制だったり、売上の一部を収めたりとそれぞれにルールがあります。

3、BtoB型ecサイト

企業間の取引のecサイトです。BtoBはBusiness to Business(企業間取引)の略です。一般客を相手にするのとは比べ物にならない程の数量と金額が動きます。

4、CtoC型ecサイト

メルカリやラクマなどのecサイトがこれにあたります。CtoCはConsumers to Consumers(個人間取引)の略です。近年急速に市場が拡大している種類の一つです。

ec運営のポイント

ユーザーが使いやすいデザイン

サイトのデザインは、いかにユーザーが操作しやすく、商品の検索や詳細などが分かりにくくないかが重要です。作成者としては、他とは違う動きをするかっこいいサイトにしたいところですが、分かりにくく操作が難解なサイトでは顧客を集めることは難しいでしょう。

サイトからの離脱率を低くするためには、操作性の良いストレスを感じさせないデザインにすることがポイントと言えます。

ユーザーの問い合わせや相談なども、わかりやすい位置に設置しておくと良いでしょう。

効果的なプロモーション

プロモーションをするにはいくつか方法が存在しています。その中で販売する商品の単価や販売見込みなどから最適な方法を一つもしくは複数選びましょう。

＜プロモーションの手段＞

• リスティング広告
• SEO、ブログ施策
• アフィリエイトプログラムへの参加
• ディスプレイ広告、リマーケティング広告
• 記事広告
• メールマガジン
• Facebook広告等

広告を打てば、多くの人の目にとまり短期的な集客を見込めますが、それなりの費用がかかります。コストをあまりかけずに集客するなら、SEO、ブログ施策がおすすめです。

SEO、ブログ施策は労力と時間がかかりますが、クラウドソーシングや記事代行会社に外注することで、安くコンテンツ量を増やすことが可能です。Googleなどの検索エンジンで上位表示されれば広告を出すことなく、自然に顧客を流入してくる仕組みをつくることができるでしょう。

社内業務の効率化

物流や請求処理などバックエンドの業務は、できるだけ効率化しておくと注文数が多くなっても対応することが可能になります。最近では、ECサイト運営支援システムというITによる受注から出荷まで業務を管理し効率化する便利なツールも存在しています。

まとめ

日本では企業がネット販売を行っている割合が、海外と比べてとても低い現状があります。そのため、ecサイトはこれからも右肩上がりに成長していく市場と言えるでしょう。そんなecサイトの運営を始めようという方は、プロモーションの手段としてSEO、ブログ施策をぜひご検討下さい。近年では広告のクリック率や購入件数が低迷しており、様々なコンテンツを集積することで自然検索による集客やブランディングを行うオウンドメディアが注目されているからです。

検索結果に上位表示されるようになるには時間と労力がかかりますが、広告費を掛け捨てするよりは、作成したコンテンツは自社の資産となり長期的な集客の仕組みとなります。